釜山沙下区の甘川文化村が消滅している。不便な住居環境、オーバーツーリズム(過剰観光)などの原因により、流入する人口がほとんどないからだ。観光産業と住居の安定を共存させて村の生命力を維持しようとする地域社会の悩みは深い。

甘川文化村(沙下区甘川2洞)は釜山を代表する「ランドマーク」の一つだ。1990年代初めまで2万5000人余りが住んでいたが、釜山の再開発事業から外されて多くの住民がここを離れ、海抜120mの高台のこの村は釜山の代表的な落後地域として残ることになった。

そんな中、2009年、文化体育観光部が主催した「2009村美術プロジェクト」を通じて村は転換期を迎える。地域の芸術家・住民・行政が力を合わせて「夢見る釜山のマチュピチュ」事業を推進し、村に色とりどりの服を着せられた。

それだけでなく、約10年間、「村の迷路路地プロジェクト」、「山腹道路ルネッサンスプロジェクト」など様々な事業が着実に行われ、村企業と近所の商圏が大きく生き返り、共同体コミュニティも活性化した。甘川文化村は、このように全国でも数えられる最も成功した都市再生事業の事例となった。

都市再生事業の成功は、村の「観光地化」を早めた。美しい外部景観と多様なコンテンツなどが口コミで外部に知られるようになり、観光客の流入が大幅に増加した。シーズン(7～8月)には一日平均7000人余り、シーズンオフには5000人余りの内外国人観光客が村を訪れるという。

多くの観光客が財布を開いたおかげで村の経済・商圏は活性化したが、先住民の生活と暮らしは台無しになった。混雑した観光客により、プライバシーの侵害、騒音公害、器物破損、ゴミの無断投棄、悪臭、通行不便、火災の危険などの不便が生じたのだ。いわゆる「過剰観光」現象だ。

過剰観光とは、受け入れ可能な水準を超えた観光客の流入によって発生する副作用を意味する。例えば、住民の生活権の侵害、地域住民より観光市場に合わせて商圏が変化する現象である「ツーリズムフィケーション」、観光事業・観光客に対する嫌悪感(ツーリズムフォビア)などがある。

2020年に国土研究院が発表した報告書によると、甘川文化村が1日に収容できる適正観光客数は2601人だ。

村を襲った過剰観光の被害は、地域社会内でも数年前から着実に指摘されてきたが、これといった画期的な代替案はない状況だ。このため、人口も着実に減少し、2012年10月2897人だった住民数は毎年100人前後ずつ減り、昨年末現在1529人を記録するなど半減した。

この村で40年以上住んでいるという70代のユン・モさん（70代）は「知らない人たちが我が家の庭に押し寄せ、写真を撮っていたら、どれほど不愉快なことか」と話し、「大門のすぐ前で大声で騒ぎ、ゴミをどこにでも捨てて行くこともある。遊びに来るのはいいが、住民の立場では他にも不便なことが一つ二つではない」と吐露した。

キム・ギョンヨル甘川文化村の住民協議会会長は「人々がカフェの飲み物を勝手に捨てるため、夏は悪臭・虫の問題も深刻だった。家の屋上に上がったり、同意なしに住民を撮影するなどプライバシー侵害もひどかったが、最近は住民保護広報を多く行い、比較的そのようなことが減った」とし、「住民の間で"こんなに不便に暮らすのに、私たちが得るものは何なのか"という声が多かった。 そのため、還元事業がいくつか進行中だが、実際に体感する恩恵は非常に少ないようだ」と残念な表情を見せた。

ただ、彼は「不便ではあるが、住めないと言って離れるほどではないと思う。高齢者が亡くなったり、若い世代が仕事を求めて離れる場合、不便な物理的環境のせいで引っ越す。一方、流入人口はほとんどないので、全体の住民数が減る」とし、「交通環境さえ少し改善されれば、生活の質が向上すると思う。まずは観光バスを収容できる駐車場が確保され、村を通るバスも増便されるべきだ」と話した。

このように、観光産業の過度な成長で原住民の生活が侵害される状況が長引く中、専門家は彼らの幸せを中心に観光戦略を立てなければ、村の消滅を防ぐことができないと指摘する。 また、観光競争力と生活権の保障が両立するためのカスタマイズされた代替案も必要だという。

韓国都市再生学会のウ・シング会長は「不便だからといって観光を止めることはできない。したがって、両者が共存する代替案を見つけ、実行しなければならない」とし、「村内の区間ごとに被害タイプを把握する作業が急務だ。例えば、特にプライバシー侵害が激しい区間、騒音公害が激しい区間、ゴミの投棄が多い区間などがあちこちにあるだろう。このような部分を把握して集中的に問題を解決しようと努力すれば、先住民の生活を守ることができるだろう」とアドバイスした。